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メルセデス・ベンツ日本は、車を置かないショールームをオープンした。目的は、やはり「ベンツ」のお店は敷居が高い、ということ。そこで、バーチャルショップの登場。お客には専用のゴーグルを装着してもらい、VR空間で車の内外装をチェックしてもらう。そこで興味をもった客には同店の駐車場に用意された車両への試乗を薦め、最終的には販売店へと誘導するという実験的な取り組みだ。
すなわち、もっと気軽に車両へ接してもらう機会を増やす狙いだ。とくにバーチャルショップは、限られたスペースでも展開が可能なため、今回の取り組みが一定の成果を上げれば、他の施設にも同様ショールームを展開も可能ではないか。
コーヒーを手軽に買うことができる方法が多様になってきた今日、自販機による飲料の売り上げが伸び悩んでいる。そこで、より消費者の購買を促すために「自販機らしくない自販機の売り方を目指した」という自販機を開発。つまり、自販機業界は楽観視できるものではないのだ。
これは、現金投入口がなく、スマートフォンアプリで事前にドリンクを購入して受け取れる自動販売機だ。
スマホにあらゆることを委ねるのも心配される昨今である。
ヒューマンオーグメンテーションは、人間拡張のこと。
人間とテクノロジー、AI（人工知能）が一体化し、時間や空間の制約を超えて相互に能力を強化しあう（Internet of Abilities：能力のインターネット）すなわち「IoA」の研究を体系化、学問とする研究分野である。
拡張する能力は「知覚」「認知」「身体」「存在感」「身体システム（健康）」と幅広く、これまでに、ロボットによる体外離脱視点を活用した身体的なトレーニング、視線を認識するウェアラブルコンピュータやドローン、ウェアラブルセンサーやネットワークを活用して他の人間と体験や感覚を共有する仕組みなどの研究に取り組まれてきた。使い方によっては、素晴らしいことだが、ますます人間とテクノロジーの境界線がわかりにくくなっていく。
もはや百花繚乱状態のSNS。TwitterやFacebook、Instagram。メジャーなものだけでも、3つあり、たいていは、全部やっている人が多い。もはや、知り合いが繋がりまくってストレスのオンパレード状態という人も多いだろう。
そんな中、さらにSNSが増えた。それは、Mastodon（マストドン）。このSNSがここにきて大きな話題となっています。
基本的な機能はTwitterに類似した、ミニブログです。
MastodonとTwitterはどう違うのか
Mastodonの最大の特徴は、Mastodonを構築するためのソフトがオープンソースで公開されているため、知識さえあれば誰でもMastodonサーバーを立てることができるのです。
マストドンの中でよく聞かれるインスタンスというのは、Mastodonを動作させるためのサーバーのこと。外側の機能が同じでも、サーバが違えばユーザーも違います。
いわば、TVにおける「チャンネル」のようなものだと思っていいですね。
深刻な人手不足に悩む介護業界。それに反し、高齢化に伴い需要増が見込まれる介護の現場。この状況に対応するため、ペッパー、ロボホンなどの「介護ロボット」の活用を進める動きが活発化している。
その未来像は、多岐にわたる。ネットで遠隔で高齢者の見守りをしたり、言語トレーニングの相手を務めたり、など。
たとえば、「遠隔アプリ」を導入した独居老人宅にロボホンを設置する。遠隔から管理者がスマホなどを使い、メールや通話によって安否が確認する。
ロボホンは、具体的な操作の必要がなく、対話で楽に操作できる。ロボホンにメールを読み上げるよう口頭で指示して内容を知ったり、自分の顔写真などを撮らせ、それを見守りセンターのスタッフが見て安否などを確認できるものだ。
いつかは、自覚症状のない人が安心して生活できるロボットが開発されることがあるのだろうか。
子供たちにとって、それは生まれたときから身近な存在であるスマホ。当然のことながら、スマートフォンなどのツールを育児に取り入れる流れがでてくるのだが、そういうことの是非が議論されるのも、当然。公共交通機関などでスマホを手にする子どもたちの姿は珍しくなくなってきたが、成長に悪影響を与えることへの心配もおこる。そこで、専門家らは未就学児の利用に関するセルフチェックリストを発表するなど、スマホなどへのうまい“付き合い方”を提案している。一般的に、子どもに情報通信機器を使わせている理由としては、「機嫌が良くなる（喜ぶ）から」が最多。「保護者の時間ができる」も多い。一方で、依存傾向になってしまうことなど、多くの保護者が何らかの懸念を抱いている実態も明らかになった。
AIを導入している企業の割合は、米国では約13.3％、ドイツでは約4.9％、日本では約1.8％。先進国の中で、導入が遅い現実がある。日本企業は、良質なデータの保有を強みとする一方、それを活用する人材や業務運用ノウハウの不足が課題のようだ。
2016年度のAIビジネスの市場規模を比べると、日本は約2220億円。今後、年率20.4％で成長し、21年度には5610億円規模と予測し、17～18年度は実証実験が積極的に行われ市場が拡大するが、そこから運用・技術面の課題が浮き彫りとなり、19年度には市場が一度縮小する可能性があると思われる。
しかし、日本企業は、「良質な学習データを保有」している。そうしたデータを活用するデータアナリストやプログラマーなどの人材、業務運用ノウハウが劣っているとことが分かった。
小型スピーカーを埋め込んだジェケット型ウェアラブルデバイス「LIVE JACKET」を、博報堂が開発。
ライブ会場で音楽を聴いているような体験ができるという。
音楽そのものも、対応したもが必要だが、楽曲を演奏パートごとに分けて録音し、ジャケットに仕込んだ数十個の小型スピーカーから個々に再生してミックスする。特に低音や全身に響く震動がライブハウスで体験したような迫力を生み出すようだ。サウンドは、振動なので、直接体で実感する音楽は、ライブの醍醐味を味わえるように思う。やはり、課題は、音楽制作のソフト部分となるだろう。それように制作するとなると、音楽の供給側への理解、啓蒙が必要不可欠です。
いよいよ、ITもここまできたか、というサービスの提案。1キロ四方、全国37万地点ごと、1時間ごとに更新される気象情報を分析し、ユーザーの現在地に合ったコーディネートを提案してくれるというサービス「TNQL」（テンキュール）。
まさにビッグデータの活用方法の展開例だ。気象ビッグデータを分析し、天気や気温の変化に合わせて服のコーディネートを提案する――データ分析によるマーケティング支援を手掛ける会社が開発した。人工知能（AI）を搭載し、ユーザーの好みを学習する仕組みも備える。ゲリラ豪雨にも対応するのだろうか。ビッグデータは、現在のイレギュラーな状況おも超越するかどうか。
コーディネートは、720パターンのファッションイラストの中から、ユーザーの好みにあったものをレコメンドする。そして搭載する人工知能がユーザーが選んだ結果を学習。使えば使うほどより好みに合った提案が可能になるという。
サイバー攻撃という言葉ができたのは、いつのことだったか。その実態は時代とともに大きく変化している。攻撃の方法は年々巧妙になり、ターゲットも企業から個人、官公庁まで幅広く狙われている。今では、何もしなくても、ネットにつないだだけで感染するものまで出現。従来なら、メールに添付されたファイルを開いたり、記載されたリンクをクリックしてWebサイトを閲覧したりすることでウイルスに感染する「人」の間違いをしくんできたものが多かった。国内の情報セキュリティ対策や情報処理システムの信頼性向上などを担う政策実施機関、IPA（情報処理推進機構）も「特定のセキュリティ対策製品を導入しただけでは被害を防ぐことができない場合があります」と指摘している。何重にも対策をし、気をつける、あたりまえだが、必須だ。